• 店舗車でお店に行こうと思うのですが、駐車場はありますか？
• 当店専用駐車場（南側10台）を完備しております。
  お店にご来店頂きましたらスタッフがご案内させて頂きます。

• 店舗子供と一緒に来店してもいいですか？
• もちろん大丈夫です。
  店内にキッズスペースがありますのでお気軽にご利用下さい。
  また、トイレにはおむつ交換台も備えております。

• 店舗営業時間は何時までですか？
• 営業時間は10:00～19:00です。
  お客様のご都合に合わせてご対応できますのでお気軽にご相談下さいませ。

• 売却売却する住戸に住みながら売却はできますか？
• 可能です。中古物件の場合、多くのお客さまがお住まいになりながら
  売却をされています。

• 売却実際に売却をお願いした場合、どのような販売・広告活動をしてくれるのでしょうか。
• 社内オンラインを通じ、全店舗へ物件情報を紹介します。
  新聞折込チラシや手撒きチラシなどで広く物件情報を発信するほか、住宅雑誌・ホームページへも掲載します。
  オープンハウスを開催して購入希望者に建物内部を実際にご覧になって頂くことも早期売却への近道です。
  指定流通機構(レインズ)への物件登録
  近隣の不動産会社へも物件情報を紹介し、広く購入希望者を探索します。

• 売却査定を依頼したら、売らないといけないのでしょうか。
• 売却を依頼するかしないかについては、お客様ご自身で判断していただきます。査定結果を参考にしていただくだけでも結構です。（無料査定）

• 売却売却していることを近所に知られたくありません。 広告せずに売却することは可能ですか。
• 広告を行わず、購入希望顧客ストックの中から条件の合う方にご紹介したり、
  信頼のおける不動産業者に物件情報を紹介するなどして売却活動を
  行うことも可能です。但し、限られた販売条件となりますので、
  通常の売却よりも成約に至るまでに時間を要することもございます。

• 売却売却にかかる費用は？
• ・不動産会社に支払う仲介手数料
  ・譲渡税売却によって売却益が出た場合は、所得税・住民税がかかります
  ・登記費用ローンが残っている時などの抵当権抹消登記費用、司法書士への報酬
  ・売買契約書に添付する印紙代
  ・引越し費用

• 購入自己資金（頭金）はどのくらい必要ですか？
• 一般的には物件価格の10%～20％程度必要になります。ご不明な点等はお気軽にお申し付け下さい。
  購入価格以外にも、税金・ローンの事務手数料 などが現金で必要になるので、注意する必要があります。

• 購入ローンでマイホームを購入したいと思うのですが、 どのような種類があるのでしょうか。
• 公的融資として、1.財形住宅融資、2.自治体融資、民間融資としては、3.フラット35、4.銀行ローン、 5.生保・信用金庫等ローン、6.協調融資などがあります。
  1.財形住宅融資 勤務先で１年以上財形貯蓄を継続しており、その貯蓄残高が50万円以上の勤労者が対象の公的融資で、貯蓄残高の10倍、最高4000万までの融資が可能です。
  ただし、住宅所得価格の90％が限度となります。2.自治体融資 各自治体による融資制度ですが、設けていない自治体、または自治体により内容が異なりますので、
  各地方自治体にお問い合わせください。3.フラット35 長期固定金利型住宅ローン「フラット35」は、公的な住宅金融支援機構と民間金融機関が提携し行なうもので代表的なものです。
  借入期間によるフラット20などもあります。ただし、一定の要件をクリアした物件に対してです。4.銀行ローン 民間ローンでもっとも多く利用される商品です。 特徴として住宅の融資条件が比較的緩やかですが、
  一方で、借入者本人の返済能力等についての審査が厳格です。
  金利は変動型や一定期間固定型など、さまざまな商品があり各金融機関により少しずつ違いがあります。5.生保・信用金庫等ローン 銀行以外でも、生命保険会社や農協・信金、ノンバンクなど、さまざまな商品があります。
  都市銀行系例とは異なった金利体系の商品もあり、特徴を帯びたものとなっています。6.協調融資 住宅金融支援機構と提携するフラット35と同額まで民間ローンを併せて借りられる商品が代表的です。

• 購入マイホームの購入計画を立てる時、どのような事に留意すればよろしいですか？
• 住みたい地域を決めます。
  その際に、交通の利便、生活環境、発展性など、どれに重点を置くかを決めます。
  資金計画は堅実に計画しましょう。
  借入金は無理なく返せる金額に設定します。
  ローンの借入先を決めます。
  それぞれ融資条件や返済条件が異なりますので、各金融機関へ確認します。

• 購入自己資金（頭金）はどのくらい必要ですか？
• 一般的には物件価格の10%～20％程度必要になります。ご不明な点等はお気軽にお申し付け下さい。
  購入価格以外にも、税金・ローンの事務手数料 などが現金で必要になるので、注意する必要があります。